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2016.04.29

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耐震住宅

地震大国・ニッポン!その恐ろしさ、本当に知ってる?

いつ、また大きな地震が起きるかわからない……そんな国に住んでいる私たち。外国から移住してきた人たちは口をそろえて、「日本は好きだけど、地震だけは勘弁してほしい!」と言います。地震大国・日本で、安心して住める家を建てるためになくてはならない最重要ポイントは、「構造計算」でした。

世界の地震の1/5は日本で起きている!

日本は世界で一番の地震国だということは広く知られていますが、世界中の地震のうち、実に1/5もが日本で起きていることをご存じでしょうか?

これから家をつくる人にとって家の「耐震性」は必要不可欠な条件です。

私たち日本人は、1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災をはじめ、これまでにたくさんの大地震を経験してきました。日本の国土面積は全世界の陸地面積の約1/400。その狭い国土に、世界中で発生したマグニチュード6以上の大地震のうち、約1/5が集中しています。しかも、明治以降で死者1,000人以上を出した地震は、なんと10回以上。大きな被害を出すほどの大地震がそれだけ頻繁に起きているのです。

地図

日本においては、大地震が立て続けに起こる「地震活動期」と、あまり起こらない「地震静穏期」が、ある一定の周期で繰り返されています。大震災を引き起こす巨大地震がやってくるのは地震活動期。複数の地震の専門家が、1995年の阪神・淡路大震災を境に、日本の繁栄をもたらした静穏期は終わり、本格的な活動期に入ったと指摘しています。 今この時も、日本は「本格的な地震の活動期」のまっ最中だというのです。近年、全国各地で地震が多発している事実を見ると、それもうなずける話ですが、頻繁に起きる中小の地震に慣れっこになってしまい、油断している部分もあるのではないでしょうか。

科学的根拠により、2036年までに関東地方でマグニチュード7レベルの地震が発生する確率は70%だと予想されています。まさに今日、大地震が発生してもおかしくはない状態なのです。

 

もっとも多くの犠牲者を出す原因は“家”

過去の記録から、大地震発生時に尊い命が奪われるのは、家が倒壊することにより、下敷きになったり、火事が起きたりして、避難できないことが最大の理由だとわかっています。これを避けるためには、耐震性にすぐれた家を建てること以外に解決策はありません。

大地震後に行われた調査では、「大きな揺れの中でどんな行動をとったか?」という質問に、多くの人が「何もできなかった」と答えています。大地震の最中にはただ揺れが収まるのを待つしかないのです。大地震で倒壊した家のほとんどは、地震の発生からわずか5~10秒で倒れたと見られていて、倒壊による犠牲者はほぼ、地震発生直後に亡くなっていたことになります。大地震の本当の怖さは、その揺れ自体ではなく、倒壊する“家”だということがわかりますね。つまり、地震で命を失う可能性を低くするためには、地震で倒れない家をつくっておく以外には方法がないのです。

 

地震で倒れない家は鉄筋コンクリート造でつくるしかない?

耐震性の高い家といえば、鉄筋コンクリート造・鉄骨造を思い浮かべませんか?でも、木造であっても、数世代も住み続けられる家を、安心・安全につくることは十分に可能です。

そのために必要なのは、さまざまな角度から家の構造の安全性を計る「構造計算」。平屋や2階建てで延べ面積が500平方メートル以下の木造住宅には厳密な「構造計算」の義務はありませんが、すまい手のことを本当に考える家のつくり手は、手がける全棟にしっかりと「構造計算」を行い、すべての項目で基準値以上の安全性を確保しています。

地震に強い木造住宅は柱や壁が多いイメージがあるかもしれませんが、現在の日本では耐震性にすぐれた木造の構法が開発されていますので、そうした構法を採用すれば、内部に柱や壁の少ない大空間の家をつくることも夢ではありません。大空間の家は、家族やライフスタイルの変化に合わせて間取りを自由に変えていくことができます。可変性が高くなることで、長寿命で利用価値の高い家づくりが可能になるのです。

地震大国・日本でこれからつくる家には、しっかりと耐震性を確保することが最重要課題です。木造住宅でも当たり前に「構造計算」を行い、もしもの時の心配をせずに暮らせる安心・安全な家づくりを目指しましょう。

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HOUSEBASE 代表取締役 植村将志

HOUSEBASE 代表取締役 植村将志

住宅・建築分野におけるリアルな情報発信や、役立つコンテンツやサービスの提供、実務者向けのソリューションを通じて、すまい手やつくり手にとって納得のできる家づくりを目指しています。

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