公開日:2019.04.01
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ゼロエネルギー住宅の家づくりは災害に強い
ゼロエネルギー住宅は、その性能による日常生活を快適にするだけではなく、災害の時にも力を発揮できます。「次は我が身」の備えをするためには、ゼロエネルギー住宅が住宅のスタンダードになる必要があります。
ゼロエネルギー住宅は1年間のエネルギー収支が実質ゼロ
災害時には、停電が起こります。電力が完全に復旧するには数日を要します。災害時、ガスや電気などのインフラエネルギーの供給停止に備えが必要です。
ゼロエネルギー住宅は、高い断熱性能をもち、太陽光発電などで生活に必要なエネルギーのほとんどをまかなうことができる住宅で、1年間のエネルギー収支が実質ゼロになるものを指します。
国は、2020年までにハウスメーカーなどの新築する注文住宅の半数以上がゼロエネルギー住宅になることを目指しています。
ゼロエネルギー住宅は電気を生み出す装置に
家庭用エネルギー管理システム(HEMS)がゼロエネルギー住宅を支えています。有線もしくは無線で家電や電気設備を管理システムにつなぎ、電気・ガスの使用量をモニター画面などで「見える化」し、家電を自動で制御します。
余った電気は蓄電システムにためておき、夜間や災害時に使用します。エネルギーの流れが一括管理されることで、家屋全体での最適化が図れます。
まとめ
今後はエネルギーの地産地消も期待されています。日中、各家庭の太陽光発電でつくった電気をビジネスエリアに供給し、住宅間で余ったエネルギーをやりとりするなどの地域内融通です。消費者にとってゼロエネルギー住宅は、エコであるだけではなく、光熱費を削減できる経済性も魅力です。
HOUSEBASE 代表取締役 植村将志
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